マンハイム大宮｜中古マンション

マンハイム大宮

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〇最上階の南向き住戸につき陽当たり・通風良好です。
〇オール電化マンション
〇320戸のビッグコミュニティ

- 1,899万円
- 64.40 m²
- 3ＬＤＫ
- 11階
- 1982年11月
- さいたま市北区日進町１丁目
- JR京浜東北線「大宮」駅バス15分「三進自動車正門前」停歩3分
  
  JR川越線「日進」駅徒歩29分
  
  埼玉新都市交通伊奈線「鉄道博物館」駅徒歩27分

	大宮店１課　営業副主任担当：長谷川素之

0120-211-156（無料）

048-647-7411

物件担当者コメント

物件概要
所在地	さいたま市北区日進町１丁目 MAP
交通	JR京浜東北線「大宮」駅バス15分「三進自動車正門前」停歩3分 JR川越線「日進」駅徒歩29分埼玉新都市交通伊奈線「鉄道博物館」駅徒歩27分
価格	1,899万円	間取り	3ＬＤＫ
専有面積	64.40m²（19.48坪）
バルコニー面積	7.84m²（2.37坪）南向き
所在階	11階	構造/階建	ＳＲＣ造地上11階建て
土地権利	所有権	建築年月	1982年11月
用途地域		総戸数	320戸
管理会社	株式会社長谷工コミュニティー	管理形態	全部委託日勤
管理費	7,000円/月	修繕積立金	9,410円/月
駐車場		施工会社
設備	公営水道 / 汚水:公共下水 / 雑排水:公共下水閑静な住宅地 / 前面棟無 / 最上階・上階なし / 南向き / 陽当り良好 / 通風良好 / バリアフリー / 全居室フローリング / クローゼット / システムキッチン / 食器洗乾燥機 / 浴室乾燥機 / バス・トイレ別 / 洗面所独立 / 南面バルコニー / オール電化 / 駐輪場 / エレベーター / 内装リフォーム
備考	内装リフォーム：2023/02済（キッチン浴室トイレ壁床全室洗面所クロス張替え他）〇給水、給湯、排水管更新済み〇ペット飼育可（細則有り）〇全居室フローリング〇令和5年2月新規内装リフォーム済みで室内大変綺麗です。
現況	空室	引渡	相談
取引態様	媒介	物件番号	712721136
情報変更日	2024年4月25日	次回変更予定日	2024年5月5日

	大宮店１課　営業副主任担当：長谷川素之

0120-211-156（無料）

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物件情報について

地積、建物床面積、仕様に変更が生じる場合があります。
図面と現況が異なる場合には現況を優先します。
物件情報は最新のものをご提供させて頂きますが、万一売約済の場合はご容赦ください。
建築条件付土地は土地売買契約締結後、一定期間内に売主指定の不動産会社もしくは建築業者と建築請負契約を結ぶことが前提となります。
期間中に建築請負契約が成立しなかった場合、土地売買契約は白紙となり、支払った金額は全額返金されます。

お問い合わせ物件

1		中古マンションマンハイム大宮さいたま市北区日進町１丁目 JR京浜東北線「大宮」駅バス15分「三進自動車正門前」停歩3分	1,899万円土地：- 建物/専有：64.40m²（19.48坪） ID:712721136

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　朝日住宅グループ（朝日住宅株式会社および朝日住宅センター株式会社、以下「当グループ」という）は、個人情報保護方針に基づき、お客様の個人情報を適正に取り扱います。

１．関係法令等の遵守
　当グループは、「個人情報の保護に関する法律」、その他の法令および個人情報保護委員会のガイドライン等を遵守し、個人情報の適正な取り扱いを行います。

２．個人情報の取得・利用・提供
　お客様の個人情報の取得は、業務上必要な範囲内で適正かつ適法な手段により行います。その際には、利用目的を公表、通知、明示し、利用目的を超えた個人情報の取り扱いはいたしません。
個人情報を第三者に提供・開示等する場合は、法令の定める手続きに則って行います。

３．個人情報を利用する目的
　当グループは、お客様の個人情報を以下の利用目的の達成に必要な範囲で取り扱うこととし、その範囲を超えての取り扱いはいたしません。

＜当社の事業内容＞
　　不動産の売買・賃貸借等の仲介業務およびこれらに付随する業務
　　不動産の売買およびこれらに付随する業務
　　建築請負工事（リフォーム）および住宅設備・機器販売、その他付随する事業
　　損害保険代理業

＜目的例＞
　　不動産の売買・賃貸借等の仲介取引に関する契約の履行、情報、サービスの提供
　　不動産の売買取引に関する契約の履行、情報、サービスの提供
　　建築請負工事（リフォーム）等に関する契約の履行、情報、サービスの提供
　　当社に保険業務の委託を行う保険会社が取り扱う商品・サービスの提供
　　法令等に基づくご本人様の確認等
　　電子メール・郵便物・電話等による営業活動
　　各種セミナー等の案内
　　各種特典の提供
　　アンケートの実施
　　利用目的の達成に必要な範囲での、個人情報の第三者への提供
　　※情報、サービスの提供は、ご本人からの申出がありましたら、取り止めさせていただきます

４．個人情報の第三者提供について
　当グループが保有する個人情報は、お客様の利益のため、不動産情報、お名前、ご住所等の所要項目について、書面、郵便物、電話、インターネット、電子メール、広告媒体等により第三者に提供されます。なお、ご本人の申出がありましたら、本人確認をさせていただいた後、提供は停止いたします。

【提供を予定する第三者】
　　①契約の相手方となる者（その見込客を含む）
　　②取引に関係する他の宅地建物取引業者、建設業者
　　③インターネット広告の掲載業者、不動産事業者団体
　　④指定流通機構（物件登録、成約通知および同機構のデータを利用しての営業、価格査定等の実施）
　　⑤登記等に関する司法書士、土地家屋調査士
　　⑥法務・税務・会計に関する弁護士、税理士、会計士
　　⑦融資等に関する金融機関
　　⑧不動産管理等に関する管理会社
　　⑨信用情報機関、不動産調査機関等
　　⑩引越事業者、警備保障会社、住宅に関係する設備会社等
　　※当グループは、法令に基づく場合を除き、お客様の同意なく、第三者への個人情報の提供を行いません。

５．安全管理措置について
　当グループは、お客様の個人情報について、漏えい、滅失又はき損を防止するため、必要かつ適切な安全管理措置を実施いたします。
また、お客様の個人情報を取り扱う従業者や委託先（再委託先を含みます。）に対して、必要かつ適切な監督を行います。

６．個人情報の開示等の請求
　当グループは、ご自身の個人情報の開示等（利用目的の通知、開示、内容の訂正・追加・削除、利用の停止または消去、第三者への提供の停止）に関して、ご要望があった時はお客様ご本人であることを確認させていただいたうえで、速やかに対応いたします。開示等の申し出につきましては、当グループ個人情報保護方針「個人情報お問合せ窓口」までご連絡ください。

　　【個人情報お問合せ窓口】
　　　　〒160-0023
　　　　東京都新宿区西新宿1-8-1
　　　　朝日住宅株式会社
　　　　お客様相談室
　　　　お問い合わせはこちらのメールアドレスまで　kojinjoho@asahi-jutaku.co.jp

（注）指定流通機構に関する事項等について
　指定流通機構は宅地建物取引業法第50条の2の5により、国土交通大臣の指定を受けた公益法人であり、同法に定められた次の業務等を行っています。

　一専任媒介契約その他の宅地建物取引業に係る契約の目的物である宅地または建物の登録に関すること。
　二前号の登録に係る宅地または建物についての情報を、宅地建物取引業者に対し、定期的にまたは依頼に応じて提供すること。
　三前二号に掲げるもののほか、前号の情報に関する統計の作成その他宅地および建物の取引の適正の確保および流通の円滑化を図るために必要な業務。

当グループは、指定流通機構に関する宅地建物取引業法の規定等に基づき、次の措置を取らせていただきます。
(１) 当グループが、売却依頼を受けて、媒介契約を締結した場合、その物件情報を、相手方を探索するため指定流通機構に登録いたします。
　　登録された物件情報および売却希望者の方の氏名・住所等の情報は、指定流通機構の会員業者、購入希望者に提供されます。
(２) 登録された物件が成約した場合、その年月日、売買価格等を指定流通機構に通知いたします。
(３) 指定流通機構は、物件情報、成約情報（物件の概要、契約年月日、売買価格などの情報で、売主・買主の氏名は含まれません）を、宅地建物取引業法で規定する同機構の業務のために利用します。なお、その中には、物件情報、成約情報を指定流通機構の会員業者や公的な団体へ電子データ等で提供することを含みます。
(４) 専任媒介契約および専属専任媒介契約の場合、以上の、指定流通機構への情報の登録・通知等は、宅地建物取引業法の規定に基づき実施いたします。
(５) 物件の購入希望者あるいは買主となられる方は、上の1～4の指定流通機構に関する措置等に基づいてご購入いただきます。
(６) 当グループが、指定流通機構の物件情報等により物件購入の営業活動を行う場合は、その物件情報等を購入希望者の方に提供するとともに、購入希望者の方の氏名、住所等を、売却営業を行う宅地建物取引業者、売却希望者に提供いたします。この提供については、ご本人からの申出がありましたら取りやめさせていただきます。
(７) 当グループは、指定流通機構から提供を受けた成約情報（売主・買主の氏名は含まない）あるいは、当グループが関与した売買取引により得た成約情報を、当グループが売買依頼等を受ける際の売買すべき価額またはその評価額を提示する意見の根拠として、当グループの依頼者等に提供いたします。その際には、当該成約物件の特定が困難になる措置等を講じて実施いたします。なお、この提供についてはご本人からの申出がありましたら取り止めさせていただきます。

2005年4月1日（制定日）

2022年4月1日（最終改定日）

同意する

マンハイム大宮

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